エネルギーコンサルタントの必要性

このページをご覧の方は
「エネルギーコストが上昇して、どうにかしなければいけないけど、何をすべきか分からない」と感じているか、

または当社について「信用できるのか不安で、エネルギーの問題は自社で解決すべきだ」と考えていることでしょう。

実体験から、お話しをしましょう。

私たちがエネルギーコストの概算で把握し「年間○○万円の削減余地があります」と伝えたとしても、なんとか「自社で完結しよう」と考える経営者が存在します。

全てを内製化することは正解なのでしょうか。

自社で問題を解決し、ノウハウを蓄積するアプローチは非常に有用です。特に大規模な工場を運営する企業では、スタッフが十分な知識を持っており、エネルギーコンサルタントのアドバイスは必要が無いこともあります。

しかし、実際のところほとんどの会社は、コスト削減の余地があります。

一般的な企業は、「コスト削減に取り組んでいます！」と口にしても、以下のようなケースが多いです。

1. エネルギー供給会社からの提案を受け、現在の価格を比較し、もし安ければ採用する。
2. 上層部から指示を受け、総務部が調査、打ち合わせ、契約などに多くの時間を費やしてコストの見直しを行う。

企業では、税理士、社労士、弁護士などの専門家と契約することが一般的です。その理由は、「得意なことは専門家にお任せしよう」という考え方からきています。

この判断は正しいと考えます。つまり、自社の専門外の分野に関しては、外部の専門家に委託することで、自社の主要業務に集中できるからです。

人財コンサルティングなど、数か月かかる業務や結果が目に見えにくいサービスもありますが、当社のような数値化しやすいサービスは、成果が明確に示されます。

すべてを自社で完結しようとする企業は、バックオフィスのスタッフ数が多くなり、本来の業務である営業や売上向上にリソースを割かれている可能性が高いです。

直接雇用の人件費は見えにくいコストですが、外部委託費用は直接数値でわかるため、経営者は今のリソースをどこに投資すべきかを再評価することが重要です。