エネルギーコストを節約する手段について

今回は、「エネルギーコストを節約する手段について」です。

エネルギーコストを削減する方法をざっくり３種類（PICKUP）あります。
（さらに細分化していくと様々な方法がありますが、今回は概要編です。）

１．仕入先の仕組みを変える（料金メニュー変更や仕入先変更）

２．消費側の仕組みを変える（設備の高効率化やシステム変更）
３．使用方法の変更により、エネルギー使用量を抑える

１と２に関しては、弊社でオススメしている方法です。（以下、弊社事業の２本柱です）

【１．仕入先の仕組みを変える（料金メニュー変更や仕入先変更）】は、イニシャルコストが掛からないので、実践すべき事項ではありますが、交渉の仕方が難しい部分でもあります。（交渉には根拠が必要です。弊社にご相談いただければ、最大の成果を生み出せます。）

【２．消費側の仕組みを変える（設備の高効率化やシステム変更）】は、イニシャルコストが掛かるので、設備投資（入替）のタイミングで検討するのが、ベターかと思います。ただし、現状が非合理的な設備システムになっているのであれば、早急に対応することで、投資回収を早めることが可能です。ある程度の資金繰りに余裕があれば、即実践も可といった感じでしょうか。

前置きが長くなりましたが、今回の本題は

【３．使用方法の変更により、エネルギー使用量を抑える】

エネルギーコストを削減する手法として、
例えば、「空調機の設定温度を冬でも極端に下げてしまう」
または、「夏場でも空調機を稼働させずに仕事場が暑すぎる」会社があります。

確かに、空調機の設定温度を変更することで、エネルギー使用量を下げることは出来ますが、その一方で、労働環境の悪化を招く場合は、従業員の生産性が下がってしまうので、本末転倒になってしまいます。

要するに、従業員にも労務費というコストが掛かっているのに、生産性を下げてしまうような省エネでは、エネルギー使用量が下がっても、労働コストが高くなり、意味がありません。

ちなみに、生産性が最も向上する温度は22度～24度と言われています。

省エネやエネルギーコスト削減を検討している企業は、働きやすい環境を整備しつつ、システムの改善によって、省エネと生産性の向上を両立させる取り組みを目指していただきたいと思います。

事務所衛生基準規則では、室温が17度以上28度以下になるように努力義務が定められております。室温が10度以下の場合は、暖房によって温度調節が義務づけられており、処罰の対象になります。
また、空調設備があるのにも関わらず、使用せずに労働者（従業員）が倒れると労災認定や安全配慮義務違反の可能性もあります。

最適な空調設備を選定し、従業員の労働環境を快適に、そしてエネルギーコストも抑えながら、会社の生産性を向上させていきましょう。