凍結防止ヒーターの電気代はいくら？自動温度制御で下げる【北海道】

凍結防止ヒーター（凍結防止帯）の電気代は、「消費電力（W）×通電時間×電力量料金の単価」で決まります。消費電力15W/mの製品を24時間通電すると、1mあたり1か月で約10.8kWh、1kWhを35円と仮定すると約378円です。

北海道の事業所では、屋外の給水管や受水槽まわり、屋上配管などに数十m単位で巻かれていることが少なくありません。札幌でも12〜2月の日最高気温の平年値は-0.4〜2.0℃で、サーモスタットが通電を始める温度を下回る時間が長くなります。合計100mのヒーターが常時通電していると、11〜3月だけで約19万円の計算です（35円/kWhと仮定）。

この記事では、北海道の施設管理者・総務担当者に向けて、凍結防止ヒーターの電気代の計算方法と早見表を示します。そのうえで、「自動温度制御タイプ」をヒーターの発熱方式と通電の制御方式に分けて比べます。冬の固定費をどこまで下げられるのかを、北海道の気温データを踏まえて整理します。

1. 凍結防止ヒーター（凍結防止帯）とは？業務用施設で使われる場所

① 一言でいうと「配管に沿わせて温め、水を凍らせない電熱線」

凍結防止ヒーターとは、水道管などの配管に沿わせて取り付け、電気で温めて管内の水の凍結を防ぐ電熱線です。「凍結防止帯」「水道凍結防止帯」「電熱帯」「ヒーティングケーブル」「ヒーター線」とも呼ばれます。

多くの製品はサーモスタットを備え、配管や外気の温度が下がったときだけ通電します。ヒーターの上から保温テープや保温材を巻き、熱を逃がさないように使うのが基本です。

② 事業所のどこに付いている？主な設置場所

凍結防止ヒーターは、建物内でも外気の影響を受ける場所に設置されます。業務用の施設では、次のような場所が代表的です。

雨どい・ルーフドレン用や、蛇口（水栓）用の専用ヒーターもあります。路面の雪を溶かすロードヒーティングは別の設備です。費用はロードヒーティング費用の解説記事で整理しています。

2. 凍結防止ヒーターの電気代はいくら？計算式と早見表

① 電気代の計算式

凍結防止ヒーターの電気代は、次の式で計算できます。製品の定格W数は、本体のラベルや取扱説明書に記載されています。

単価には、使用量に比例して増減する部分だけを使います。具体的には、請求書の電力量料金単価に、1kWhあたりの燃料費調整単価（北海道電力では燃料費等調整単価）と再エネ賦課金単価を加えた値です。段階制の料金では、使用量が最も多い段階の単価が目安になります。

請求額を使用量で割った「平均単価」には基本料金が含まれるため、ヒーターを止めたときの削減額を見積もる用途には向きません。ヒーターを止めても、基本料金は通常変わらないためです（高圧の契約電力への影響は後述します）。

② 1mあたりの電気代はいくら？

1mあたり15Wの定電力型を24時間通電した場合、1か月（30日）で約10.8kWhを使います。1kWhを35円と仮定すると、1mあたり月約378円です。11月から3月までの151日間では、1mあたり約54kWh、約1,902円になります。

③ 長さ別・通電率別の早見表

実際の電気代は、シーズン中に電気が流れている時間の割合（ここでは「通電率」と呼びます）で大きく変わります。次の表は、11月1日〜3月31日の151日間の試算です。

※試算例：定電力型15W/m、11月1日〜3月31日（151日）、使用量に比例する単価（電力量料金＋燃料費調整＋再エネ賦課金）を35円/kWhと仮定。kWhは四捨五入、円は小数点以下切り捨て。基本料金は含みません。

④ 高圧受電の施設は「基本料金」にも影響する

高圧受電で契約電力が500kW未満の場合、契約電力はその月と過去11か月の月次最大需要電力（30分デマンド値の最大）のうち最も大きい値で決まります。500kW以上の場合は、電力会社との協議で決まります（J-Net21）。

500kW未満の施設で、年間の最大需要電力が出る冬の時間帯にヒーターが通電していれば、その分だけ最大値を押し上げます。逆に、最大値がほかの時間帯や設備の稼働で決まっている場合は、ヒーターを止めても契約電力は変わりません。

仮に、500kW未満の契約で、ヒーターの通電によって最大需要電力が1.5kW増えていたとします。基本料金単価を1kWあたり月2,000円とすると、1.5kW×2,000円×12か月＝年36,000円が基本料金側で上乗せになる計算です（単価は仮定。実際の単価はご契約の料金表で確認してください）。ピークと契約電力の関係はデマンドの仕組みを解説した記事で詳しく説明しています。

3. 凍結防止ヒーターの電気代を左右する3つの要素

電気代を決めるのは、①消費電力（W/m×長さ）②通電時間 ③保温の状態の3つです。見直しの効果が大きいのは②の通電時間ですが、①と③も確認しないと判断を誤ります。

① 消費電力：W/mと長さを台帳にする

定電力型の1mあたりの出力は製品によって異なり、同じ長さでも消費電力が違います。巻き付けピッチを詰めて施工している場合は、配管の長さよりヒーターの長さのほうが長くなります。

まずは設置場所ごとに「長さ・定格W数・方式・設置年」を一覧にすることが出発点です。合計W数がわかれば、早見表で冬の電気代の上限を見積もれます。

② 通電時間：サーモスタットの「感知する場所」と「設定温度」で決まる

サーモスタットには、配管の温度を感知するものと、外気の温度を感知するものがあります。八光電機と電熱産業のD型（定電力型）は配管温度感知式で、配管温度が約3℃まで下がると通電し、約10℃になると停止します。

外気温感知式は、周囲の気温が設定温度を下回っている間は通電を続けます。通電を始める温度は製品によって差があり、今回確認した資料では約3℃、5℃、6℃といった例がありました。設定温度が高いほど、通電時間は長くなります。

③ 保温：保温材が傷むと通電時間が延びる

ヒーターは、上から巻く保温テープや保温材とセットで性能を発揮します。八光電機のカタログでも、保温テープはテープ幅の1/2が重なるように巻く取付方法が示されています。

保温材が破れたり濡れたりすると熱が逃げやすくなり、配管温度感知式では通電時間が延びます。凍結のリスクも上がるため、電気代と凍結防止の両面で確認が必要な項目です。

④ 見落としがちな「シーズン外の差しっぱなし」

自己制御型ヒーターは、凍結のおそれがない温度でも電力を消費する場合があります。部品販売店の解説記事では、外気温20℃でも1mあたり5.0〜6.5Wを消費する製品例が紹介されています。

仮に自己制御型100mを5月〜10月の184日間差しっぱなしにすると、1mあたり5.0Wで約2,208kWhです。35円/kWhと仮定すると約77,000円になります（試算例）。冬に使う設備の電気代が夏にもかかっていないか、春の時点で確認します。

4. 自動温度制御タイプとは？発熱方式と通電の制御方式の組み合わせ

ここでいう「自動温度制御タイプ」とは、温度に応じて通電や出力を自動で調整する凍結防止ヒーター、またはその制御機器を指します。「ヒーターの発熱方式」と「通電の制御方式」は別の軸で、実際の製品はこの2つの組み合わせで考えます。

① ヒーターの発熱方式は2種類

② 通電の制御方式は3種類

たとえば八光電機の2026-27年カタログでは、自己制御型のDSRS型に外気温感知式のサーモスタットが付いています。2024-25年カタログの自己制御型DSR（X）型には、外気温感知式サーモスタット（DSR-P）を別に組み合わせる仕組みが示されています。同じ自己制御型でも、どの制御方式と組み合わさっているかで通電時間は変わります。

③ 自己制御型に替えるだけで電気代は下がる？

自己制御型は、分岐やバルブの多い配管でも発熱部の往復や重なりを気にせず取り付けられ、樹脂配管にも使える点が大きな利点です（八光電機カタログ）。配管が温まると出力が下がるため、無駄な発熱を抑えられます。

一方で、八光電機の自己制御型DSR（X）型は、配管温度10℃での設計出力が14W/mです（総合カタログ2024-25）。定電力型D型の15W/mと大きな差はありません。電気代を下げる決め手は、ヒーターの種類そのものより、通電する時間をどれだけ短くできるかにあります。

④ 節電器の「約90%節電」はどう読む？

後付けの節電器では、メーカーが大きな節電率を公表しています。テムコ「セーブ90+3」は約90%、サンジュニア「節電サーモ」は従来品比で約90%の節電をうたっています。

ただし、これらは特定の条件での試算や試験の結果です。テムコの試算は、10月〜5月の期間に外気温感知式サーモスタット付きヒーター（40W）を10本使う前提です。同社は節電効率は12〜2月より10・11・3・4・5月のほうが高いとしています。サンジュニアの節電サーモは、通電を始める温度を0℃に設定して凍る直前まで通電しない仕組みです。

つまり、気温が0℃前後を行き来する時期ほど効果が出やすく、終日氷点下の時期は削減できる時間が短くなります。北海道で使う場合は、この前提を踏まえて効果を見積もる必要があります。

⑤ どれくらい下がる？見直し前後の試算例

見直しの効果は、現状の通電率と、見直し後にどこまで下げられるかで決まります。次の図は、合計100mのヒーターが常時通電している状態から、通電率を50%まで下げられた場合の試算例です。

図：見直し前後の1シーズン（11月〜3月）の電気代の試算例
※定電力型15W/m・35円/kWhと仮定。通電率50%は説明のための仮定で、実際の削減幅は機器・設置場所・気象条件で変わります

⑥ 投資回収の考え方｜機器費・工事費を含めて判断する

電気代が下がっても、機器費や工事費が大きければ回収まで長くかかります。判断の基本は次の式です。

次の表は、年間の削減額ごとに「何年で回収したいなら、機器費と工事費の合計をいくらまでに抑えればよいか」を示したものです。

たとえば早見表の20m・常時通電（38,052円）を通電率50%（19,026円）にできた場合、年間の削減額は19,026円です。5年で回収するなら、機器費と工事費の合計は約9.5万円が目安になります（試算例）。

5. 凍結防止ヒーターを見直す手順｜台帳づくりから交換まで

見直しは、いきなり機器を替えるのではなく、今どこに何mあり、どれだけ通電しているかを把握するところから始めます。

シーズン前の点検チェックリスト

6. よくある失敗と回避策

凍結防止ヒーターの見直しでは、電気代を下げようとして凍結事故を招くことがあります。よくある失敗と回避策を整理します。

① 自己制御型にしたから大丈夫と思い、通年で差しっぱなしにする

自己制御型は温度が上がっても出力がゼロになりません。外気温感知式サーモスタットを併用するか、シーズン外はプラグを抜く・ブレーカーを切る運用にします。

② 節電器の公称値をそのまま見積もりに使う

「約90%」はメーカーの試算条件での値です。北海道の真冬は削減余地が小さくなるため、月別の気温を踏まえて控えめに見積もります。

③ 節電器にヒーターをつなぎすぎる

節電器には接続できる合計W数・本数の上限があります。テムコ「セーブ90+3」は製品により100W〜300Wまで、サンジュニア「節電サーモ」の大容量タイプは合計1,000W・3本までです。台帳の合計W数と照らして選びます。

④ 電気代を気にして通電を止め、凍結・破裂させる

凍結で配管が破裂すると、修理費だけでなく水損や営業停止の損失が生じます。止める場合は水抜きとセットにします。札幌市水道局も、凍結防止には水道管の水抜きが最も効果的としています。

⑤ 交換目安を大きく過ぎたヒーターを使い続ける

被覆の劣化は外から見えにくいことがあります。台帳で設置年を管理し、交換目安を過ぎたものから計画的に更新します。

7. 北海道の事業者にとってのポイント

出典：気象庁「平年値（1991〜2020年）」

8. 他の凍結対策との比較｜水抜き・保温・不凍液

凍結防止ヒーターは、電気代がかかる代わりに、水を使いながら凍結を防げる方法です。系統の使い方に応じて、他の方法と組み合わせます。

暖房や融雪の循環系統で使う不凍液の管理は、不凍液（ブライン）管理の解説記事で詳しく説明しています。

9. よくある質問（FAQ）

10. まとめ

凍結防止ヒーターの電気代は、W数・通電時間・単価の掛け算で決まります。北海道では冬の間ほぼ通電するため、長さが増えるほど固定費として効いてきます。