パッシブ技術とは？外皮断熱・日射遮蔽・自然採光とZEBの関係｜北海道の法人向け

パッシブ技術とは、断熱・日射遮蔽・自然換気・昼光利用といった「建物のつくり方」の工夫で、空調や照明に必要なエネルギー（負荷）そのものを減らす技術です。環境省のZEB PORTALでは、建築計画的な技術で建物の負荷を抑え、光や風などの自然エネルギーを活かすものと説明されています。高効率な空調や照明を入れる「アクティブ技術」とは役割が違います。

ZEB（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）の考え方では、まずパッシブ技術で負荷を減らし、次に設備を高効率にし、最後に太陽光などで創エネするという順番が基本です。外壁や窓などの「外皮」は、建てた後に替えにくい部分です。そのため、新築や大規模改修のときに、外皮の性能を決めておくことが重要になります。

この記事では、環境省・資源エネルギー庁のZEBの定義、建築物省エネ法での外皮の扱い（2025年4月の省エネ基準適合義務化を含む）、北海道の地域区分（1〜3地域）をもとに、北海道の事務所・店舗・施設で押さえたい外皮断熱・日射遮蔽・日射取得・自然採光・自然換気の基本を整理します。情報は2026年10月27日時点のものです。

1. パッシブ技術とは？アクティブ技術・創エネ・エネマネとの違い

環境省のZEB PORTALでは、ZEBを実現する技術を「省エネ技術」と「創エネ技術」に分け、さらに省エネ技術を「パッシブ技術」と「アクティブ技術」に分けています。運用段階では、エネルギーの使い方を管理する「エネマネ技術」も重要とされています。

表：ZEBを実現する技術の分類（環境省 ZEB PORTAL「ZEBを実現するための技術」「用語集」をもとに作成）

ZEB PORTALの用語集では、パッシブ技術を「断熱、日射遮蔽、自然換気、昼光利用といった建築計画的な技術」と説明しています。設備を「効率よく動かす」のではなく、そもそも設備を動かす必要を小さくするのがパッシブ技術です。

ZEBで検討する順番

資源エネルギー庁のZEBロードマップ検討委員会の資料では、ZEBの実現に向けたアプローチを次の順で示しています。

図：ZEB実現のアプローチ（資源エネルギー庁「ZEBロードマップ検討委員会におけるZEBの定義・今後の施策など」をもとに作成）

2. ZEBの定義とパッシブ技術の位置づけ

ZEBは、資源エネルギー庁のZEBロードマップ検討委員会（2015年12月とりまとめ）で定義されました。建物の一次エネルギー消費量を、省エネ基準の基準値からどれだけ減らしたかで4段階に分けます。

表：ZEBの定量的な定義（環境省 ZEB PORTAL「ZEBの定義」をもとに作成。ZEB Orientedは2019年3月のZEBロードマップフォローアップ委員会で追加）

評価の対象になる一次エネルギーは、空調・換気・照明・給湯・昇降機です。OA機器などの「その他」は含みません。再生可能エネルギーは敷地内（オンサイト）のものに限られます。

パッシブ技術は、この定義の中で次のように位置づけられています。

• ZEB PORTALでは、ZEB Readyを「外皮の高断熱化及び高効率な省エネルギー設備を備えた建築物」と説明しています。
• 資源エネルギー庁の資料では、建築計画的な手法（パッシブ手法）を最大限に活用すること、長寿命で改修が難しい建築外皮を高度化することが求められています。

つまり、ZEBの「50%以上の削減」は設備の高効率化だけで目指すものではなく、外皮で負荷を減らすことが前提になっています。ZEBの基本は「ZEB（ゼロエネルギービル）の条件とメリット」でも解説しています。

3. 建築物省エネ法での外皮の扱い（2025年4月の適合義務化）

2025年4月1日に改正建築物省エネ法（建築物のエネルギー消費性能の向上等に関する法律）が全面施行され、原則すべての住宅・非住宅の新築・増改築で、省エネ基準への適合が義務になりました。ただし、非住宅建築物（事務所・店舗・施設など）の場合、適合が求められる基準は一次エネルギー消費量の基準です。

適合義務の対象	2025年4月1日以降に工事に着手する、原則すべての建築物の新築・増改築（空調設備を設ける必要がない用途や、政令で定める小規模なものなどは除く）
増改築の扱い	増改築する部分のみが基準に適合すればよい（以前は既存部分を含む建物全体）
非住宅の省エネ基準	一次エネルギー消費量の基準（BEI）のみ。外皮の基準（PAL*）は省エネ基準に含まれない。仕様基準はなく、計算で適合を示す
住宅の省エネ基準	外皮の基準（UA値・ηAC値）と一次エネルギー消費量の基準の両方
非住宅の誘導基準	外皮：BPI 1.0以下（2022年10月から）。一次エネルギー：事務所等・学校等・工場等はBEI 0.6以下、ホテル等・病院等・百貨店等・飲食店等・集会所等はBEI 0.7以下（再エネを除く）
今後の方向	遅くとも2030年度までに省エネ基準をZEH・ZEB水準に引き上げ、2030年度以降に新築される建築物でZEH・ZEB水準の省エネ性能の確保を目指す

表：建築物省エネ法での外皮と一次エネルギーの扱い（国土交通省「建築物のエネルギー消費性能の向上等に関する基本的な方針」、同「大規模非住宅建築物に係る省エネ基準の引上げ…」、札幌市「建築物省エネ法改正」、国土交通省補助事業の講習テキストなどをもとに作成）

非住宅の一次エネルギー基準は規模と用途で引き上げ済み

非住宅の一次エネルギー消費量の基準は、BEI（設計値÷基準値）で判定します。大規模（2,000㎡以上）は2024年4月から、中規模（300㎡以上2,000㎡未満）は2026年4月1日以降に省エネ適合性判定を申請するものから、次の水準に引き上げられています。

表：非住宅建築物の省エネ基準（BEI）の水準（国土交通省「大規模非住宅建築物に係る省エネ基準の引上げ…」「中規模非住宅建築物の省エネ基準の見直しについて」、国土交通省住宅局 事務連絡「令和８年度からの中規模非住宅建築物の省エネ基準の引き上げについて（周知）」をもとに作成）

注：ここでのBEIは、設計値・基準値とも「その他一次エネルギー消費量」（OA機器など）を除いて計算します。国土交通省の資料では、大規模の水準（2024年4月〜）と2,000㎡未満の1.0の水準は、太陽光発電設備やコージェネレーション設備の発電量のうち自家消費分を含めて判定すると注記されています。一方、ZEBの判定（50%以上削減など）や誘導基準（BEI 0.6・0.7）は再生可能エネルギーを除いて評価するため、同じ「BEI」でも数字の意味が違います。

PAL*（パルスター）とBPIとは

PAL*は、非住宅建築物の外皮性能を表す指標で、建物の屋内周囲空間（外周部の空間）の床面積あたりの年間熱負荷です。BPIは「設計PAL* ÷ 基準PAL*」で、1.0以下なら基準どおりの外皮性能があることを示します。

4. 北海道の地域区分（1〜3地域）と寒冷地の考え方

省エネ基準では、全国を気象条件で1〜8の地域に分け、地域ごとに基準値を設定しています。北海道の市町村は、最も寒い1地域から3地域に入ります。1〜3地域は、暖房度日（18-18）で次のように分けられています。

表：北海道の地域区分（国土交通省「地域区分の見直し」、住宅の省エネ改修関係資料「別表1 地域区分（令和元年11月16日以降）」、国土交通省補助事業「住宅の省エネルギー設計と施工2023（1〜3地域版）」をもとに作成）

地域区分は、令和元年（2019年）11月16日から新しい区分になっています。伊達市・八雲町・枝幸町・幕別町のように、同じ市町村でも旧町村の区域で地域区分が分かれるところがあります。設計や計算では、建物の所在地の区分を国土交通省の資料で確認してください。

北海道立総合研究機構（道総研）建築研究本部の研究（平成28〜30年度）では、非住宅建築物の寒冷地の省エネ技術のうち、自然換気、アースチューブ、氷冷熱利用が一般的な計算法に含まれない技術として挙げられています。パッシブな工夫の中には、省エネ計算の数字に表れにくいものがある点も覚えておくとよいでしょう。

5. 外皮断熱：断熱材と窓（開口部）

外皮断熱は、外壁・屋根・床・窓など、室内と屋外を仕切る部分の断熱性能を高めて、熱の出入りを減らす技術です。北海道では、冬に室内の熱が逃げるのを防ぐことが中心になります。

断熱材の種類

ZEB PORTALでは、断熱材の主な種類として次のものを挙げています。

表：断熱材の主な種類（環境省 ZEB PORTAL「ZEBを実現するための技術」をもとに作成）

窓は外皮の中で熱の出入りが最も多い

ZEB PORTALでは、建物の開口部（窓）は外皮の中で最も熱の出入りが多いとしています。窓から入る日射熱は、屋根や外壁から伝わる熱より大きくなりやすいとも説明しています。高性能な窓の例として、Low-E複層ガラスが挙げられています。

Low-E複層ガラスには、日射熱の扱いが違う2つのタイプがあります。国土交通省補助事業のテキスト（1〜3地域の住宅向け）では、次のように説明されています。

表：Low-E複層ガラスの2つのタイプ（令和5年度国土交通省補助事業「住宅の省エネルギー設計と施工2023（1〜3地域版）」第3章をもとに作成）

日射遮蔽型は、夏の日射を減らす代わりに、冬に取り込める日射熱も減らします。テキストは住宅向けですが、ガラスの性質そのものは事務所・店舗でも同じです。北海道の建物では、冬の日射が入る面か、夏の西日や室内の発熱で冷房が必要な面かを分けて考えることになります（推測）。

既存の建物で窓を替えにくい場合は、内窓・窓用フィルム・ブラインドなどの方法があります。比較は「窓まわり省エネ（内窓／ブラインド／フィルム）の正解」、窓際の寒さの原因は「コールドドラフトとは？」で解説しています。

6. 日射遮蔽と日射取得：夏と冬で役割が逆になる

日射遮蔽は、窓や屋根・外壁から入る日射を遮って、冷房負荷を抑える技術です。ZEB PORTALでは、夏は一度室内に日射熱が入ると、その熱を冷やすために冷房エネルギーを大量に使うと説明しています。一方で、冬は日射熱を取り込めたほうが暖房負荷の抑制につながるとしています。

北海道の建物では、暖房期間が長いため、「遮る」だけでなく「冬は取り込む」ことも同時に考える必要があります。ZEB PORTALで日射遮蔽の手法として挙げられているものを、夏と冬の役割で整理すると次のとおりです。

表：日射遮蔽の手法と夏・冬の役割（環境省 ZEB PORTAL、国土交通省補助事業テキストをもとに作成。「推測」は一般的な使い方の見立て）

7. 自然採光と自然換気

自然採光（昼光利用）

自然採光は、昼の光を室内に取り入れて、照明に使う電気を減らす技術です。ZEB PORTALでは、人工照明のエネルギー消費量は、一般的なオフィスビルで空調の次に多いとされています。主な手法は次のとおりです。

• トップライト：空間の上部に開口部（天窓）を設ける
• ライトシェルフ：庇の上面で太陽光を反射させ、天井側に光を入れて室内を明るくする
• 光ダクトシステム：光を建物の奥まで導く

注意点として、ZEB PORTALは、自然光が必要以上の明るさをもたらすことがあり、執務室では直射光を遮る必要があるとしています。ZEB PORTALは、昼光で必要な明るさを確保できれば、照明の消灯や明るさの調整でエネルギー消費量を減らせるとしています。自然採光で照明の電気を減らすには、昼間に照明を消す・調光する運用や、明るさセンサーによる自動調光（アクティブ技術）と組み合わせる必要があります。照明の考え方は「タスクアンビエント照明」でも解説しています。

自然換気

ZEB PORTALの用語集では、自然換気を「自然通風や建物内の温度差で空気を流動させ、換気すること」と説明しています。窓の配置や吹き抜けなどを使い、機械に頼らずに空気を入れ替える方法です。

北海道では、外気が冷たい冬に換気で熱が逃げることが課題になります。冬の換気では、ZEB PORTALがアクティブ技術として挙げている全熱交換器を使い、自然換気は中間期や夏に使う、という季節での使い分けが考えられます（推測）。換気方式の違いは「第一種・第二種・第三種換気システムの違いと選び方」で解説しています。

8. 既存の事務所・店舗で取り組む順番

パッシブ技術は新築のときに最も取り入れやすい技術ですが、既存の建物でもできることがあります。ZEBのアプローチ（負荷の抑制 → 自然エネルギーの利用 → 設備の高効率化 → 創エネ）に沿うと、次の順番で考えると整理しやすくなります。

既存建築物のZEB化や省CO2改修には、国の補助事業もあります。制度の内容は「建築物等のZEB化・省CO2化普及加速事業」「業務用建築物ストックの省CO2改修調査支援事業」で解説しています。公募の時期や条件は年度ごとに変わるため、最新の公募要領で確認してください。

9. よくある失敗・注意点

10. よくある質問（FAQ）

11. まとめ

• パッシブ技術は、断熱・日射遮蔽・自然換気・昼光利用などで、建物が必要とするエネルギー（負荷）そのものを減らす技術です。
• ZEBでは「負荷の抑制 → 自然エネルギーの利用 → 設備の高効率化 → 創エネ」の順で検討します。ZEB Readyは外皮の高断熱化が前提です。
• 2025年4月から原則すべての新築・増改築で省エネ基準の適合が義務になりましたが、非住宅で義務になっているのは一次エネルギー消費量の基準で、外皮（PAL*）は誘導基準での扱いです。
• 北海道は1〜3地域に入ります。窓は外皮の中で熱の出入りが最も多く、冬の日射を取り込む視点も欠かせません。
• 既存の建物では、現状の把握と運用の見直しから始め、窓まわり、設備更新、大規模改修時の外皮強化へと順に進めると整理しやすくなります。