GHP（ガスヒートポンプエアコン）の更新時期の目安は、使い始めてから13年、または運転時間3万時間のどちらか早い方です。GHP大手のヤンマーは、定期メンテナンスを行う前提で、この期間を設計上の使用の目安としています。13年を超えて使っている機器は、入替（リニューアル）が推奨されています。
GHP（ガスヒーポンとも呼ばれます）は、室外機の圧縮機をガスエンジンで動かす空調です。北海道では、店舗・飲食店・福祉施設・工場などで広く使われており、更新の時期を迎えた機器も少なくありません。更新のときには「GHPのまま新しい機種にするか、電気のエアコン（EHP）に切り替えるか」という判断が必要になります。
この記事では、北海道でGHPを使っている法人の経営者・施設管理者に向けて、GHPの寿命・耐用年数の考え方、当社が支援した道内のGHP更新の実例、更新のサイン、GHPのままかEHPへの切替かの判断の目安、更新に使える補助金の確認点を整理します。
この記事でわかること
・GHPの寿命・更新時期の目安（13年または3万時間）と、その根拠
・道内5施設のGHP更新の実例（使用年数・補助金の額・省エネの結果）
・更新を考え始めるサインと、運転時間の確認の仕方
・GHPのまま更新するか、EHPへ切り替えるかの判断の目安（比較表）
・ランニングコストを比べるときの計算の項目（記入用の表）
・北海道でGHPを更新するときの注意点と、補助金の確認点
1. GHPの寿命・耐用年数は何年？更新時期の目安は「13年または3万時間」
メーカーが示す使用の目安
ヤンマーのGHPのメンテナンス案内では、GHPは定期メンテナンスを行った場合に13年または30,000時間使うことを前提に設計されているとしています。あわせて、13年以上使っている場合は入替を推奨し、設置から10年を超えると補修用の部品を供給できない場合があるとしています。
年数だけでなく運転時間でも区切られているのがGHPの特徴です。エンジンで動く機械のため、長時間運転する施設ほど、13年より早く目安に達します。
| 使用の目安 | 13年または30,000時間のどちらか早い方（定期メンテナンスを行った場合） |
| 定期点検の間隔 | 多くの機種で5年または10,000時間（日本冷凍空調工業会） |
| 部品の供給 | 設置から10年を超えると、補修用の部品を供給できない場合があります |
| 入替の推奨 | 13年以上使っている場合 |
| 出典 | ヤンマー「メンテナンス契約のご案内 ガスヒートポンプエアコン（GHP-Lシリーズ）」、日本冷凍空調工業会「定期的なメンテナンスのおすすめ」 |
運転時間で見ると、何年で3万時間に達する？
3万時間に達するまでの年数は、年間の運転時間で決まります。年間の運転時間ごとの計算は次のとおりです。
| 施設の使い方の例 | 年間の運転時間（仮定） | 3万時間に達する年数 | 先に来る目安 |
|---|---|---|---|
| 事務所（平日の日中だけ） | 1,500時間 | 20年 | 13年 |
| 店舗・飲食店（営業時間が長い） | 3,000時間 | 10年 | 10年（3万時間） |
| 福祉施設・工場（ほぼ毎日・長時間） | 5,000時間 | 6年 | 6年（3万時間） |
表：年間の運転時間と、3万時間に達するまでの年数（計算例。運転時間は説明のための仮定です）
図：GHPの使用期間と、点検・更新の目安（ヤンマー・日本冷凍空調工業会の資料をもとにtotokaが作成）
GHPの耐用年数と寿命の違い
「GHPの耐用年数」には、2つの意味があります。税務上の法定耐用年数（減価償却の年数）と、機器を実際に使える年数（寿命）は別のものです。13年または3万時間は、後者の目安です。
法定耐用年数は、設備の区分や規模で決まります。GHPは業務用エアコンと同じく冷暖房設備として扱われることが多く、考え方は業務用エアコンの耐用年数｜6・13・15年の違いで解説しています。個別の判断は、顧問の税理士にご確認ください。
実際の更新は「15年前後」が多い
当社が技術支援した北海道内のGHP更新では、更新前の機器は2008年ごろの設置で、約15〜17年使ってからの更新が中心でした。目安の13年を過ぎても動いている機器は多い一方で、外装のさびや修理の増加をきっかけに更新を決めた例が目立ちます。実例は第2章で紹介します。
2. 北海道のGHP更新の実例｜使用年数・補助金・省エネの結果
当社が技術支援した道内のGHP更新から、公開している事例をまとめました。いずれも国の省エネ補助金（SII）を使い、補助金の額を公開している4施設は、補助対象経費の1/3の補助を受けています。
| 施設・地域 | 更新前の機器 | 更新した台数 | 補助金の額 | 省エネの結果 |
|---|---|---|---|---|
| 小売店舗（札幌市北区） | 2008年設置・約15年使用 | 室外機7台 | 500万円 | 成果報告での削減率41.0%（計画17.2%） |
| 小売店舗（小樽市） | 2008年設置・約15年使用 | 室外機2台 | 140万円 | 成果報告での削減率16.5%（計画15.7%） |
| 小売店舗（日高町） | 寒冷地向けGHP（LPガス）へ更新 | 室外機1台・室内機6台 | 約125万円 | 成果報告での削減率21.3%（計画18.0%） |
| 食品工場（函館市） | 2008年製・17年使用 | 室外機2台 | 約222万円 | 計画した省エネ量 約43%減、成果報告での達成率107.6%（補正後） |
| 葬儀場（北海道内） | 修理が毎年のように発生 | 3台のうち2台 | ― | EHPと比べたうえでGHPを継続し、全台を更新 |
表：totokaが技術支援したGHP更新の事例（削減率は原油換算のエネルギー使用量に対する割合。補助金の額は額の確定通知の金額）
同じ暖房能力で、ガスの消費量が下がる
函館市の食品工場では、暖房能力が同じ80.0kWのまま、寒冷地向けの新しいGHPに更新しました。銘板の値で比べると、暖房時のガス消費量は1台あたり53.1kWから48.1kWへ、約9.4%下がっています。
53.1kW
暖房のガス消費量（1台）
暖房能力 80.0kW
48.1kW
暖房のガス消費量（1台）
暖房能力 80.0kW
図：函館市の食品工場のGHP更新前後の比較（室外機の銘板の値）
・更新前の機器は15年前後使われていて、さびや修理の増加が更新のきっかけになっています。
・補助金は一度不採択になっても、次の公募があれば申請し直せます。小樽市の店舗は、補助対象経費を見直して2次公募で採択されました。
・電気の容量や既存の配管を考えて、GHPのまま更新するのが有利な施設もあります（葬儀場の例）。
各事例の詳細は、小売チェーン3店舗の事例、函館の食品工場の事例、葬儀場の事例で紹介しています。
3. GHPの更新を考え始める5つのサイン
次のどれかに当てはまったら、更新の検討を始める時期です。壊れてから慌てて選ぶと、比較や補助金の申請に使える時間がなくなります。
| No. | サイン | 確認の仕方 | 当てはまるか |
|---|---|---|---|
| 1 | 設置から10年を超えている | 室外機の銘板の製造年、竣工時の資料 | □ |
| 2 | 運転時間が2万時間を超えている | 点検報告書、保守会社への問い合わせ | □ |
| 3 | 点検のたびに部品交換や修理の提案が増えている | 過去3年の点検報告書・修理の見積 | □ |
| 4 | 保守会社から「部品が手に入りにくい」と言われた | 保守会社・メーカーへの確認 | □ |
| 5 | 冬の暖房が効きにくい、止まることがある | 現場の声、エラーの記録 | □ |
表：GHP更新のサイン チェックリスト（2万時間は、3万時間の目安に向けて準備を始める時期としてtotokaが置いた目安です）
修理で直すか、入替にするかで迷っている場合は、修理の見積と入替の費用を同じ期間で比べます。考え方は業務用エアコンの修理と交換の判断の分かれ目の記事にまとめています。
4. GHPのまま更新か、EHPへ切り替えるか？判断の目安
結論から言うと、電気の容量に余裕があるか、ガスの単価と保守費用がどれくらいかの2点で、向いている方式が大きく変わります。GHPとEHPは冷暖房の仕組み（ヒートポンプ）は同じで、圧縮機をガスエンジンで動かすか、電気のモーターで動かすかが違います。
| GHPのまま更新が向く条件 | EHPへの切替を検討する条件 |
|---|---|
| ・受電設備（キュービクル）や電気の契約に余裕がなく、EHPにすると設備の増強や契約電力の引き上げが必要 ・電気の最大需要（デマンド）を上げたくない ・ガスの配管と契約がすでにあり、ガスの単価が比較的安い ・停電時にも運転できる機種など、GHPならではの機能を使いたい |
・受電設備や電気の契約に余裕がある ・ガスの単価が高く、燃料費の負担が大きい ・エンジンの保守費用の負担を減らしたい ・運転時間が短く、保守契約の費用が割高になっている ・会社として電化・脱炭素の方針がある |
表：GHPのまま更新か、EHPへの切替かの判断の目安（一般的な傾向としてtotokaが整理したもの。最終的には施設ごとの試算で判断します）
当社が支援した道内の葬儀場では、EHPへの切替も比べたうえで、GHPを継続しました。決め手は、都市ガスのGHPがその施設の使い方ではランニングコストで有利な部分があったこと、契約電力の増加や受変電設備の見直しを避けられること、既存の基礎やガス配管を活かせることでした。
見落としやすいのは「電気の容量」
GHPは圧縮機をガスで動かすため、室外機が使う電気は少なめです。EHPに切り替えると、その分の電力が電気側に移ります。受電設備の容量、幹線、契約電力を確認しないまま切り替えると、追加の電気工事や基本料金の上昇で、想定より費用がかかることがあります。
契約電力と基本料金の関係は業務用エアコンの動力契約とは？基本料金・契約電力の見直し方で解説しています。
ランニングコストは「燃料費＋電気代＋保守費」で比べる
GHPとEHPのランニングコストは、燃料費だけでなく、電気代と保守費も合わせた年間の合計で比べます。次の表に自社の数字を入れると、比較の土台ができます。
| 項目 | GHPのまま更新 | EHPへ切替 | 数字の出どころ |
|---|---|---|---|
| ガス代（年間） | 円 | 0円 | ガスの請求書（空調分） |
| 電気代のうち空調分（年間） | 円 | 円 | 機器の資料からの試算 |
| 基本料金の増減（年間） | － | 円 | 契約電力の変化から試算 |
| 保守契約・定期点検（年間） | 円 | 円 | 保守会社の見積 |
| 年間の合計 | 円 | 円 | 差額を投資額と比べる |
表：GHPとEHPのランニングコスト比較（記入用）
燃料ごとの単価を同じ物差し（円/MJ）にそろえる方法は、灯油・重油・LPG・電気の熱量単価比較で解説しています。
北海道では、都市ガスが供給されている地域が一部の都市に限られ、それ以外の地域のGHPはLPガスで動いています。LPガスは販売店ごとに価格が違うため、今のガスの単価が地域の相場と比べて高いかも確認しておくと、GHPのまま更新する場合の燃料費を下げる余地が見えます。
5. GHP更新の進め方｜6ステップ
室外機・室内機の型式、製造年、運転時間、点検報告書をそろえます。
ガスと電気の直近12か月分の請求書を用意します。高圧で受電している場合は、電気の30分値データもあると試算の精度が上がります。
EHPへの切替も候補にする場合は、受電設備・幹線・契約電力に余裕があるかを確認します。
機器と工事の費用、年間のランニングコスト（燃料費＋電気代＋保守費）を同じ条件で並べます。
補助金を使う場合は、公募の期間と交付決定の時期を確認し、交付決定の前に発注・着工しない計画にします。
空調が止まる日数と、その間の暖房・冷房の代わりの手段を決めます。
営業を続けながら入れ替える段取りは、営業を止めずに業務用エアコンを入れ替えるには？で解説しています。
6. GHPの更新に使える補助金は？確認の要点
GHPの更新は、国の省エネ補助金（SIIが執行する設備単位型）の対象になることがあります。高効率な機種への更新で省エネ量を計算し、交付決定を受けてから発注するのが基本の流れです。
令和7年度補正の設備単位型は、5次公募を2026年11月6日〜12月25日（17:00必着）に受け付けています。ただし、5次公募の対象は複数年度事業のみで、単年度事業は対象外です。交付決定は2027年2月下旬の予定で、2年度目（最終年度）は2028年1月31日までに補助事業を完了させます。SIIは、この5次公募で令和7年度補正の申請受付を終える予定としています（2026年11月13日確認）。
対象となる機種・補助率・申請の要件は公募ごとに変わることがあるため、申請前に必ずSIIの5次公募のページと公募要領で確認します。
補助金は受け取って終わりではなく、導入後に省エネの効果を報告する「成果報告」があります。第2章の事例でも、専用のガスメーターの実測や、検針票を前年同月と比べる方法で報告しています。詳しくはSII省エネ補助金（設備単位型）の成果報告とは？で解説しています。
北海道・札幌市などの制度も含めた一覧は、札幌・北海道の業務用エアコン補助金にまとめています。
7. GHP更新でよくある失敗4つと回避策
失敗1：真冬に故障して、選ぶ時間がなくなる
北海道では、暖房が止まると営業や入居者の生活に直結します。冬に故障してからでは、方式の比較も補助金の申請も間に合いません。回避策は、運転時間と製造年から更新の年を決め、前年のうちに見積と試算を始めることです。
失敗2：EHPに切り替えてから電気の容量不足に気づく
受電設備の増強や契約電力の引き上げが後から必要になると、想定外の費用がかかります。回避策は、見積の段階で電気の容量の確認を条件に入れることです。
失敗3：燃料費だけで比べて、保守費を入れ忘れる
GHPはエンジンの定期点検があり、保守費用は運転時間に応じて変わる契約もあります。回避策は、第4章の表のとおり、燃料費・電気代・保守費の合計で比べることです。
失敗4：補助金の交付決定より前に発注してしまう
国の省エネ補助金は、交付決定の前に発注・契約したものは対象になりません。回避策は、公募のスケジュールから逆算して、発注と工事の時期を決めることです。
8. 北海道の事業者がGHPを更新するときのポイント
■ 暖房の運転時間が長い分、3万時間に早く達する
北海道の施設は暖房の期間が長く、本州の同じ使い方より運転時間が伸びやすい傾向があります。年数だけで判断せず、点検報告書で運転時間を確認します。
■ 工事は暖房の負担が小さい時期に計画する
GHPの入替では、工事中に空調が止まる期間があります。真冬の工事は、仮設の暖房や営業への影響の対策が必要になるため、可能なら暖房を使わない時期に工事を計画します。補助金を使う場合は、公募と交付決定の時期から逆算します。
■ 室外機の雪対策も更新の範囲に入れる
室外機の吸い込み口や吹き出し口が雪でふさがると、暖房の能力が落ちます。更新に合わせて、架台の高さや防雪フードを見直します。考え方は防雪フードとは？で解説しています。
■ メーカーは道内の保守体制で選ぶ
GHPはエンジンの定期点検が欠かせないため、道内で点検・修理に来てもらえる体制があるかが重要です。メーカーごとの違いはGHPのメーカー比較で整理しています。
9. よくある質問（FAQ）
A. ヤンマーは、定期メンテナンスを行う前提で、GHPを13年または30,000時間のどちらか早い方まで使うことを想定して設計しているとしています。13年以上使っている場合は入替が推奨されています。税務上の法定耐用年数は、これとは別に決まります。
A. 定期点検の報告書に記録されていることが多く、保守会社やメーカーに問い合わせると確認できます。点検を受けていない場合は、点検の依頼と合わせて確認します。
A. 日本冷凍空調工業会によると、ほとんどの機種で点検の間隔は5年または10,000時間まで延長されています。具体的な点検内容と間隔は、メーカーと機種ごとに確認します。
A. 切り替えはできます。ただし電気の使用量と最大需要が増えるため、受電設備・幹線・契約電力に余裕があるかを先に確認します。ガス代・電気代・保守費の合計で、GHPのまま更新した場合と比べて判断します。
A. 国の省エネ補助金（SIIの設備単位型）などの対象になることがあります。対象となる機種や要件は公募ごとに確認が必要で、交付決定の前に発注・契約しないことが原則です。
10. まとめ
- GHPの更新時期の目安は、13年または3万時間のどちらか早い方です（定期メンテナンスを行った場合）。
- 運転時間が長い施設は13年より早く目安に達するため、点検報告書で運転時間を確認します。
- 設置から10年を超えると、補修用の部品を供給できない場合があります。当社が支援した道内の更新では、15年前後使ってからの更新が中心でした。
- GHPのまま更新かEHPへ切替かは、電気の容量と、燃料費・電気代・保守費の合計で判断します。
- 補助金を使う場合は、公募の期間から逆算して、発注と工事の時期を決めます。
関連（法人向け）：札幌の業務用エアコン工事・入替・交換